どの金融商品を買うか選ぶときに前提知識として知らなければならないのが、公的な保険制度です。
公的な保険制度というのは、国民年金や厚生年金などの年金や、健康保険や国民健康保険などの医療保険の制度、あるいは、雇用保険などの失業に対する制度の事を指しています。
特に生命保険や年金に関連する商品を買うときは、このことについてある程度詳しく知らないといけません。
なぜ公的な保険制度が関係するのでしょうか？
生命保険と遺族年金
具体例を挙げてみましょう。
生命保険を考える場合、まず、夫が死亡した場合月々いくらの生活費が必要かという考え方をします。
そこから生命保険の保険料を逆算するのです。
一家の稼ぎ頭が抜けた分を、生命保険で補うという考え方ですね。
一家の中で中心となって稼いでいる人が死亡する場合、公的年金制度から遺族保険が支払われる可能性があります。
予想される生活費から遺族年金の年金額を引いて必要な生命保険の保険金を決めます。
何が言いたいかというと、生命保険の保険金を決めるには、遺族年金をもらえるかどうか知らないといけないのです。
そして、もらえるのならどの程度もらえるかわからないと生命保険の保険金の額を決められません。
老後の年金に関しても、医療保険に関しても、同様の検討をしないといけないでしょう。
公的年金制度について知らないと損をする
公的な保険制度を知らないと、金融商品に対してどう対処していいか決められない。
このことが問題を難しくしています。
なぜなら、公的な保険制度は大変複雑なのです。
公的な保険制度の事を全く知らないのに、保険金をいくらにするか考えるなんて、全くナンセンスなのです。
それでは、適切な金額が決められるわけがありません。
老後のための貯蓄や、生命保険・医療保険の加入を考える場合は、公的な保険制度について勉強して欲しいと思います。
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