特に生命保険や年金に関連する商品を買うときは、このことについてある程度詳しく知らないといけません。

なぜ公的な保険制度が関係するのでしょうか？

生命保険と遺族年金

具体例を挙げてみましょう。

生命保険を考える場合、まず、夫が死亡した場合月々いくらの生活費が必要かという考え方をします。
そこから生命保険の保険料を逆算するのです。
一家の稼ぎ頭が抜けた分を、生命保険で補うという考え方ですね。

一家の中で中心となって稼いでいる人が死亡する場合、公的年金制度から遺族保険が支払われる可能性があります。
予想される生活費から遺族年金の年金額を引いて必要な生命保険の保険金を決めます。

何が言いたいかというと、生命保険の保険金を決めるには、遺族年金をもらえるかどうか知らないといけないのです。
そして、もらえるのならどの程度もらえるかわからないと生命保険の保険金の額を決められません。

老後の年金に関しても、医療保険に関しても、同様の検討をしないといけないでしょう。

公的年金制度について知らないと損をする

公的な保険制度を知らないと、金融商品に対してどう対処していいか決められない。
このことが問題を難しくしています。
なぜなら、公的な保険制度は大変複雑なのです。

公的な保険制度の事を全く知らないのに、保険金をいくらにするか考えるなんて、全くナンセンスなのです。
それでは、適切な金額が決められるわけがありません。

老後のための貯蓄や、生命保険・医療保険の加入を考える場合は、公的な保険制度について勉強して欲しいと思います。
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生命保険は大事な商品です。
一家の稼ぎ手にもしもの事があったとき、残された家族の事を守ってくれます。

でも、老後に備えるのはもっと大事なことなのです。

なぜか？

一家の稼ぎ手が早い段階にはくなってしまう確率よりも、老後まで生きている確率の方が高いからです。
そして、必要な金額も生命保険に負けず劣らず高額です。

老後のためにどの程度必要かは、生活水準をどうするかとか、子供と同居するかなどで違ってきます。
持ち家かどうかでも状況は違いますしね。

また、将来の年金制度がどうなるかというのも、大きな影響があるでしょう。
このまま行くと、年金額を減らすか、支給開始年齢を上げない限り制度が持たないことは明白です。

何れにしても、数百万円から数千万円単位の金額が必要と考えてしかるべきでしょう。
私達はそれだけのお金を引退前に準備しておかないといけないのです。

起こる確率が高くて、金額が負けないくらい高額なら、生命保険以上に老後のために備えるのは当然のことなのです。
合理的に考えると、そういう結論しか出てきません。

しかし、多くの家庭では、老後の準備は十分ではないようです。
生命保険も良いけど、老後対策も怠り無いようにしましょう。
必要があったら、生命保険を削って、老後のために蓄えることも必要です。
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